しかし何をもって“ウインナー”なのか。何が“ソーセージ”なのか。
その区別はどこで生まれるのだろうか。
いろいろな種類のソーセージを販売されている伊藤ハムさんにお話を伺ってみると……。
「ソーセージとは、豚肉、牛肉、鶏肉などの原料肉を挽き肉にし、塩漬け。香辛料などで味付けした上で天然腸や人工ケーシングに詰めて造ったものの総称です」
という。
実は基本的に、この手の商品はすべてソーセージに分類される。
味付け挽き肉をどんな天然腸で詰めるか、そして太さの違いなどによって、ウインナーソーセージ、フランクフルトソーセージと呼び名が変わるのだそう。
ウインナーソーセージとは、ソーセージの中でも、「羊腸を使用したもの、または製品の太さが20mm未満のものです」とのことで、これ以外にも、
■フランクフルトソーセージ→豚の腸を使用したもの、または製品の太さが20mm以上36mm未満のもの
■ボロニアソーセージ→牛の腸を使用したもの、または製品の太さが36mm以上のもの
と、厳格な決まりがあるそう。
しかしお値段の安さといい使い勝手のよさといい、一番親しみやすいのはウインナーソーセージでは無かろうか。
そんなウインナーと言えば、関西では定番のものがある。
それは上記の伊藤ハムさんが販売するポールウインナー。
赤色のセロファンに覆われ、見た目は魚肉ソーセージのようだが、セロファンをむくと肉で作られたウインナーが顔を出す。
伊藤ハム創業者・伊藤傳三氏が日本ではじめて生み出した、スティック型のウインナーだ。
実はこれ、70年の歴史を持つロングセラー。熱を加えなくてもむいたらすぐに食べられる、気軽なウインナーとして長い人気を誇っている。
最初は「目新しいものを作ろう」と開発がスタート。しかしすぐに開発できたわけではない。肉は傷みやすいのだ。
そこで、飴などを包むのに使っていたセロファンの切れ端で肉を巻いてみたところ、この方法が大正解。
賞味期限も「セロファンに味付けされた原料肉を充填し加熱しているため、加熱後に外気の影響を受けにくい」ことから、ほかのウインナーよりも長め。
販売を開始したのは、伊藤ハム発祥の地である関西。
関東でも販売している店はあるものの、今でも圧倒的な人気を誇るのは関西なのだとか。
なお、こちらもサイズ20ミリ以下なので、ウインナー分類となる。
これからの季節、ハイキングや遠足などでお弁当を作ることも多いシーズンだ。
その片隅にあるソーセージ、どんな種類なのか、チェックしてみては。
へー
１９９８年に運航を始めたスカイマークは、低価格を武器に事業を展開。最近参入が相次ぐ格安航空会社（ＬＣＣ）に対抗するため、経費削減を進めているとされる。
コストカットによるサービス簡素化に伴い増加も予想される顧客の苦情に、先手を打つような同社の措置は論議を呼びそうだ。
スカイマークは、機内の座席ポケットに備え付けた「サービスコンセプト」と題した文書で「従来の航空会社とは異なるスタイルで機内のサービスをしている」と主張。荷物の収納を「乗務員は援助しない」ことや、乗務員の私語を事実上容認し、服装やヘアスタイルについても、会社支給のポロシャツなどを着用する以外は「自由」とするなど、“大胆”な方針を盛り込んだ。
また機内では受け付けないと表明した苦情については、同社のお客さま相談センターか「消費生活センター」に寄せるように呼び掛けている。
スカイマークは「利用客らからいろいろな問い合わせを受けたため、当社のコンセプトをあらためて明文化した」と説明。
他の航空会社からは「航空業界の評価を下げかねない」と懸念する声が漏れている。
韓国最高裁の判決が出て、難しい東アジアの隣国間の関係がよりいっそう複雑になっている。
この状況で韓国政治家は日本たたきに出て人気集めをするよりも、
大韓民国の安全と危機のためソウル－東京間の関係安定化の重要性を慎重に考えなければならない。
まず、１９６０年代の韓国の目覚しい経済成長は、日本支援がなかったとすれば不可能だったというのが
歴史的な事実だ。５０年代の米国の援助専門家は、韓国は戦争で苦痛を受けた農業国にしか成長しないと予想した。
こういう予想は韓国の鉄鋼・化学産業ブームを計算に入れなかったために完全に外れた。
もちろん日本の資金・技術・素材支援は慈善レベルで提供されていたのではなく、冷戦時代の米国の圧力によって行われたものだ。
しかしその結果は誰も予測できなかった目覚ましい発展につながり、さらには日本を超える分野も出てきた。
サムスン電子の営業利益はライバル企業の日本の３大電子企業を合わせたものよりも多い。
これは非常な努力の結果だが、日本の初期支援がなかったとすれば、決して成し遂げられなかったはずだ。
２つ目、もともと日本は韓半島統一に批判的な立場だった。
北朝鮮が急激に崩壊するのは、東アジア地域すべての主要国の政治・経済的利益を揺るがすだろう。
韓国の立場で見ると、隣国は将来の韓国主導の統一のために重要だ。
こうした点で同じ民主主義の価値を共有し、将来の韓半島統一を議論する国際機構で影響力を発揮できる
日本の支援を得るのは、韓国には重要なことだ。
ビクター・チャ米ジョージタウン大教授
http://japanese.joins.com/article/885/152885.html?servcode=100§code=140
http://japanese.joins.com/article/j_article.php?aid=152886&servcode=100§code=140
関西電力・大飯原発3、4号機について、野田首相はきのう30日（2012年5月）の関係閣僚会合で、｢一定の理解が得られつつある｣として、立地自治体の同意を前提に｢私の責任で判断を行う｣と言明、近く正式に再稼動に踏み切るようだ。
｢安全が確保された原発は再稼働させる必要がある｣というのが野田の考え方だが、細野原発相が｢4月の閣僚会合で決めた安全基準は暫定的なもの｣と述べているように、誰が見ても不安が残ったままの再稼動となる。このところ露骨になった野田首相得意の『口三味線』がまた出たようだ。
「息子が社長、本人も取締役の会社」で原発関連工事
野田の強気を後押ししているのが、｢再稼動して欲しい｣という立地自治体おおい町の時岡忍町長の存在だ。時岡は｢国の経済活性化は、原発が回るのと回らないのとで大きな開きが出て来る｣と主張する。
ところが、この町長を巡ってある問題が浮上してきた。ジャーナリストの吉富有治が指摘するのは、町長が創業し現在は息子が社長を務める会社が、原発関連の工事を過去6年間で4億円以上受注していたというのだ。「モーニングバード」が直撃インタビューした。
｢息子さんに譲ったとはいえ、今も取締役に名を連ねていますが…｣と聞かれて、町長は｢全然ノータッチ。関係ない、まったく中立です｣と言いながら、｢(会社は)いま倒産寸前ですよ。原発1本やりです｣と、原発頼みであることを明かした。
｢だからこそ再稼動させて欲しいのでは？｣という質問には、｢そんな、うちの息子のために再稼働できるはずないですよ。原発が回る、回らないは町の命運に大きく影響するのは事実です｣と答えた。再稼動すれば町も息子も潤うというのが本音かも。
大飯再稼働が実現すれば、「口三味線」でそのほかの原発も次々と再稼働させるつもりなのか。コメンテーターの玉川徹(テレビ朝日ディレクター)は｢なし崩し的に再稼働を狙っているのだと思う｣と言い切った。
東京電力が家庭向け料金の平均10％値上げと合わせて、3年分のボーナスを申請――。これほどわかりやすくワイドショーの琴線に触れるニュースもないだろう。今後の原価計算のなかには、東電社員の今冬のボーナス147億円、来年、再来年は各290億円（夏冬合わせて）、計730億円分がしっかり計上されているそうな。
公的資金融資・国有化―税金で賞与っていうこと!?
東電の主張としては、今夏のボーナスは見送っており、一般社員の給料はすでに20％カットされていることがある。また「電気の安定供給、廃炉などをきちんと進めていく上で、それなりの技術的な人材の確保なども含めて、この人件費水準をぜひお願いしたい」（東電常務）と、電気・原発の安全確保とボーナスの緊密な関係もアピールされている。
スタジオでは、司会の小倉智昭が先陣を切ってまくしたてた。「ボーナスは利益から出るもので、赤字の会社はボーナス出なくて当然。東電は国から1兆円の追加公的資金、つまり国民の税金を受けている。国民は電気代の値上げにも耐えなければいけない。（東電は経営が破綻状態で）ほぼ国営化されているのに、これでは当然批判は出ますよね」
コメンテイター陣2人も「不可能なほどの努力をしてほしい。考えが甘いと思われてもしょうがない」（高木美保・タレント）、「納得できない。とくに今年は我慢しなきゃ、つじつま合わないですよ」（デーブ・スペクターTVプロデューサー）と、憤懣やるかたない様子で続いた。
東電「原発の安全にボーナス不可欠」料金値上げとセット(J-CASTテレビウォッチ) - 注目の社会トピックス - livedoor ニュース
こいつらどこまで図々しいんだ…
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以前の記事では、特殊脳の存在がわかってきたことによって、偉人の脳は「特別である」と考えられる、ただし、特殊脳の持ち主すべてが偉人になれるわけではないというところまでお話ししました。今回は、特殊脳の持ち主で、社会的に大きな功績を残した人物（脳科学では、「卓越者」と総称しています）に触れてみましょう。
歴史上の偉人の脳を実際に調べることはもうできませんが、脳科学の視点から、その人物像や逸話などを分析すると、脳の特殊性を推測することはできます。
例えば、戦国大名の「織田信長」は、脳科学的に見ても、特殊脳を持つ真の卓越者であったと思われます。彼は、前回お話しした「システマイザー脳」（傑出した理系脳）と「極端な男性脳」が合わさっていた人物です。
まず、「システマイザー脳」について。システマイザー脳の持ち主は、数学などの論理的な思考と解析は非常に優れていますが、人間関係などの社会性は苦手か希薄で、細かいことにこだわるなどの特徴があります。また、幼少期に奇異な、つまり他の子供と明らかに異なる振る舞いが目立つタイプでもあります。
織田信長は、幼少期から青年期にかけて奇妙な行動が多く、周囲から「尾張の大うつけ（愚か者）」と称されていたといいます。
ただ、彼について残された逸話やデータをみると、“大うつけ”ではあっても、整理整頓を好み、身の回りは常に整理され清潔だったとあります。
比叡山の焼き討ちに象徴されるように、神や仏、霊魂の不死などの非論理的な考え方や慣習を軽蔑し、排除して行動していたことなどから、その思考と行動は極めて論理的だったと推測できます。神話や伝承などが広く信じられていた当時の状況でこうしたことができたのは、彼が極端なシステマイザーだったことの証左といえます。
チームは昨年８月、カリフォルニア沖でクロマグロを捕獲し、放射性セシウムの濃度を調べた。その結果、１５匹のクロマグロで１キロ当たり最大１０．３ベクレル、最小でも同２．９ベクレルだった。半減期が約２年と短いセシウム１３４が検出されたことから、福島由来と断定。日本政府が定める食品中の放射性物質濃度（１キロあたり１００ベクレル以下）より低いが、事故前の濃度の１０倍以上だった。
クロマグロは太平洋を回遊する大型魚類だが、黒潮に乗って成長しながら米西海岸まで達する場合もある。チームは、捕獲したクロマグロは事故後、福島県沖で餌を通して放射性物質を取り込んだ後、米沿岸に達したとみており、「日本近海に生息して広範囲に移動するカメ、サメ、海鳥などが放射性セシウムを拡散させるかもしれない」と指摘する。
クールー病 くーるーびょう （サイエンス）
パプア・ニューギニアのある限られた部族*1で、発生していた脳(自律神経、筋肉)の伝染病。クロイツフェルト・ヤコブ病の一種。
原因
石器時代～20世紀(主に1960年代まで)にこの部族の死者を弔うためにその死体を食する習慣があり、そのときに死者の体内に蓄積されたプリオン(悪性の蛋白質)を摂取してしまい発病する事が解明された。脳など、多くプリオンが蓄積されている部位を食するのは女性や子供の役割であるため、女性や子供の発症例が多い。発病潜伏期間が長く、50年という例も報告されているため、人食の習慣が禁止された現在でも患者は発生しているらしい。
症状
「クールー」とは現地の言葉で「震える」という意味。この病気を発症すると自律神経に異常をきたし、筋肉のコントロールができなくなる。歩行困難や、腕や足などが硬直、筋肉の震えが止まらなくなることもある。また、筋肉の異常だけでなく、脳にも症状が現れ、痴呆、記憶力の減退や感情が激しく乱れるなどする。さらに発症後1年程度で死に至る病気とされている。
研究
ダニエル・カールトン・ガジュセック博士がクールー病の研究でノーベル賞を受賞。
世界一高い日本の国会議員歳費は、月給・ボーナス合わせて年間2106万円にも上る。給与カットは1割にも満たない。それでも民主党は、党内からの激しいブーイングを抑えることができず、カネで黙らせる工作を巡らせていた。
「党執行部は、3月までに1年生議員全員に300万円、さらに5月までに党の衆議院議員全員に300万円を活動費としてバラ撒きました。表向きは選挙対策資金ですが、歳費削減で減る分は党が補填しますよというサインでもある。資金力にものをいわせて求心力低下を回避しようとしている」（民主党ベテラン秘書）
原資は国庫から支出される政党交付金だから、国民の血税が使われることに変わりはない。「身を切る改革」はやはりウソだった。
それにしても、民主党の衆議院議員約300人に300万円ずつとなると、単純計算で9億円にもなる。
「そのぐらいのカネは今の民主党には痛くもかゆくもない。党には年間約165億円の政党交付金が入ってくる。岡田（克也・副総理）さんが幹事長時代に全くカネを使わずにケチケチと貯め込んだ“岡田資金”が党の金庫に200億円も貯まっている。一方で党の調査では選挙になると民主党の惨敗というデータばかり。党内では、それなら与党のうちに使い切ろうというムードになっています」
福島県産の牛肉を鹿児島県産と偽って販売していた大阪市内の販売業者が逮捕された。スーパーに出店していた精肉店の元店長・沓掛博司容疑者が、福島県産牛肉や岩手県産牛肉を鹿児島産と偽り販売していると今年（2012年）初め農水省に通報があり発覚した。
「朝ズバッ！」は沓掛に逮捕前の26日に直撃取材していて、沓掛は｢騙す気持はなかった。忙しからつい無意識で｣と呆れた言い訳をしていた。
福島産・岩手産を鹿児島産
沓掛は福島県産牛肉を「国産黒毛和牛」の表示で売っていたが、客から産地表示するように求められ、｢鹿児島県産で出し、そのままズルズルいってしまった｣という。仕入れから販売まで一人でやっていたが、｢俺が一方的に悪いみたいになっているけど、社長も知っているはずや。ちゃんとしないと困るとか言うのが当たり前。言わないで放置していた。俺にさせていたみたいなもんや｣と責任転嫁のいいたい放題。警察の調べに対しても、｢安い肉をお願いして仕入れたが、福島県産だった。売れないので鹿児島さんと書き換えた｣と供述しているという。
刑罰軽過ぎる食品表示偽装
舘野晴彦(月刊「ゲーテ」編集長)｢口に入るものだから、食料品表示はもうちょっと重い刑罰にしないとこういう人が出てきちゃう｣
生鮮食品の産地表示を定めているJAS法では、精肉は「国産」と表示すればいいことになっている。こうなると消費者ニーズとの乖離にも問題があるのか。
the deceptive labeling of production centers
